スタートアップ ガイド Cisco Aironet 1830 シリーズ アクセス ポイント

アクセス ポイントのモデル番号と規制ドメイン

Cisco Aironet 1830 シリーズ アクセス ポイントは、ユニバーサル規制ドメインおよび非ユニバーサル規制ドメインの両方のモデル番号形式で提供されています。モデル番号形式については、次の表を参照してください。

モデル番号に含まれる「 UX 」は、ユニバーサル規制ドメイン アクセス ポイントを示します。ユニバーサル規制ドメイン アクセス ポイントの規制ドメインと国の設定方法については、次の URL にある『Cisco Aironet Universal AP Priming and Cisco AirProvision User Guide』を参照してください。

http://www.cisco.com/c/en/us/td/docs/wireless/access_point/ux-ap/guide/uxap-mobapp-g.html

他のモデル番号に含まれる「 x 」は、規制ドメインを表します。「 x 」は、サポートされている規制ドメイン A、B、C、D、E、F、H、I、K、N、Q、R、S、T、Z のいずれかになります。

サポートされている規制ドメインの詳細については、以下のページを参照してください。

http://www.cisco.com/c/en/us/products/collateral/wireless/access-points/product_data_sheet0900aecd80537b6a.html

C で終わるモデル番号は、工場出荷時に Cisco Mobility Express ソフトウェア イメージが同梱された状態で提供されます。詳細については、次の URL にある『 Cisco Mobility Express User Guide 』を参照してください。

http://www.cisco.com/c/en/us/td/docs/wireless/access_point/mob_exp/1/user_guide/b_ME_User_Guide.html

アクセス ポイントの機能

アクセス ポイントの機能および仕様をすべて網羅したリストは、次の URL にある「 Cisco Aironet 1830 Series Access Point Data Sheet 」に記載されています。

http://www.cisco.com/c/en/us/products/collateral/wireless/aironet-1830-series-access-points/datasheet-c78-735582.html

リリース時の 1830 シリーズ アクセス ポイントの機能は次のとおりです。

• サポートされる動作モード：

– 中央集中

• Cisco Mobility Express ソリューションをサポートします。1830 シリーズ アクセス ポイントは、Cisco Mobility Express ネットワーク内でマスター AP（統合ワイヤレス コントローラ機能を備えた AP）として動作できます。詳細については、次の URL にある『 Cisco Mobility Express User Guide 』を参照してください。

http://www.cisco.com/c/en/us/td/docs/wireless/access_point/mob_exp/1/user_guide/b_ME_User_Guide.html

• サポートされる無線機能：

– 2.4 GHz および 5 GHz の同時無線

– 2 GHz の無線、3TX X 3RX および 2 つの空間ストリーム SU-MIMO を使用

– 5 GHz の無線、2 つの空間ストリーム SU-MIMO および MU-MIMO に対応する 3TX X 3RX 802.11ac Wave 2 を使用

– 802.11ac ベースの送信ビームフォーミング

– Quality of Service（QoS）

– Radio Resource Management（RRM）

– Rogue Detection

– BandSelect

• AP は、次のハードウェアの外部インターフェイスをサポートしています。

– RJ-45 を使用した RS-232 コンソール インターフェイス

– ローカル電源 DC ジャック

– Mode ボタン。Mode ボタンの使用方法の詳細については、“Mode ボタンの使用” sectionを参照してください。

– USB 2.0 ポート（現時点ではソフトウェア サポートなし）

– 1 つのマルチカラー LED ステータス インジケータ。LED ステータス インジケータの色については、“アクセス ポイントの LED の確認” sectionを参照してください。

– PoE サポートを備えた、1 X 10/100/1000 Mbps の WAN イーサネット ポート（RJ-45）。

• 1832I モデルのアクセス ポイントには、2.4 GHz および 5 GHz のデュアルバンド アンテナが 3 つ統合されています。ピーク アンテナ ゲインは、2.4 GHz 帯域では約 3 dBi、5 GHz 帯域では約 5 dBi です。

コントローラ検出プロセス

アクセス ポイントでは、コントローラとネットワーク上のその他のワイヤレス アクセス ポイント間の通信に、標準の Control and Provisioning of Wireless Access Points Protocol（CAPWAP）を使用します。CAPWAP は標準の相互運用プロトコルであり、アクセス コントローラではこのプロトコルを利用して、ワイヤレス終端地点の集合を管理します。CAPWAP を使用する検出プロセスは、以前の Cisco Aironet アクセス ポイントで使用した Lightweight Access Point Protocol（LWAPP; Lightweight アクセス ポイント プロトコル）と同じです。LWAPP 対応のアクセス ポイントは CAPWAP と互換性があり、CAPWAP コントローラにシームレスに変換できます。CAPWAP ソフトウェアのコントローラと LWAPP ソフトウェアのコントローラを組み合わせて配置することができます。

CAPWAP でサポートされていないレイヤ 2 配置を使用している場合を除き、コントローラがもたらす機能に変わりはありません。

CAPWAP 環境では、ワイヤレス アクセス ポイントが CAPWAP 検出方式によってコントローラを検出し、コントローラに CAPWAP 接続要求を送信します。これに対し、コントローラはアクセス ポイントに CAPWAP 接続応答を返し、アクセス ポイントはコントローラに接続できるようになります。アクセス ポイントがコントローラに接続すると、コントローラによってアクセス ポイントの構成、ファームウェア、制御トランザクション、およびデータ トランザクションが管理されます。

注 検出プロセスと CAPWAP の詳細については、『Cisco Wireless LAN Controller Software Configuration Guide』を参照してください。このドキュメントは、Cisco.com で入手できます。

注 CAPWAP のサポートは、コントローラ ソフトウェア リリース 5.2 以降で提供されます。ただし、アクセス ポイントのデータシートに指定されているように、コントローラは 1830 シリーズ アクセス ポイントをサポートしているリリースを実行する必要があります。

注 アクセス ポイントの名前にスペースが含まれていると、コントローラの CLI を使用してアクセス ポイントを編集したり、アクセス ポイントにクエリーを送信したりすることができません。

注 コントローラが現在の時刻に設定されていることを確認してください。コントローラをすでに経過した時刻に設定すると、その時刻には証明書が無効である可能性があり、アクセス ポイントがコントローラに参加できない場合があります。

アクセス ポイントをネットワークでアクティブにするには、コントローラがそのアクセス ポイントを検出する必要があります。アクセス ポイントでは、次のコントローラ検出プロセスをサポートしています。

• レイヤ 3 CAPWAP の検出：アクセス ポイントとは異なるサブネットで実行できます。レイヤ 2 検出で使用される MAC アドレスではなく、IP アドレスおよび UDP パケットが使用されます。
• ローカルに保存されたコントローラ IP アドレスの検出：アクセス ポイントが以前にコントローラに接続していた場合、第 1、第 2、第 3 のコントローラの IP アドレスがアクセス ポイントの不揮発性メモリに保存されています。今後の展開用にアクセス ポイントにコントローラの IP アドレスを保存するこのプロセスは、「アクセス ポイントのプライミング」と呼ばれます。プライミングの詳細については、“設置前の設定” sectionを参照してください。
• DHCP サーバの検出：この機能では、DHCP オプション 43 を使用してアクセス ポイントにコントローラの IP アドレスを割り当てます。Cisco スイッチでは、通常この機能に使用される DHCP サーバ オプションをサポートしています。DHCP オプション 43 の詳細については、“DHCP オプション 43 の設定” sectionを参照してください。
• DNS の検出：アクセス ポイントでは、ドメイン ネーム サーバ（DNS）を介してコントローラを検出できます。アクセス ポイントでこれを実行するには、CISCO-CAPWAP-CONTROLLER.localdomain への応答としてコントローラの IP アドレスを返すよう、DNS を設定する必要があります。ここで、localdomain はアクセス ポイント ドメイン名です。CISCO-CAPWAP-CONTROLLER を設定することにより、お客様の既存の環境で下位互換性が実現します。アクセス ポイントは、DHCP サーバから IP アドレスと DNS の情報を受信すると、DNS に接続して CISCO-CAPWAP-CONTROLLER.localdomain を解決します。DNS からコントローラの IP アドレスのリストを受信すると、アクセス ポイントはコントローラに discovery request を送信します。

ワイヤレス ネットワークへのアクセス ポイントの配置

アクセス ポイントを取り付けたあとは、次の手順に従ってアクセス ポイントをワイヤレス ネットワークに配置します。

ステップ 1 アクセス ポイントを接続し、電源を入れます。

ステップ 2 アクセス ポイントの LED を確認します（LED の説明については、 “アクセス ポイントの LED の確認” section を参照してください）。

a. アクセス ポイントの電源を入れると、電源投入シーケンスが開始されたことをアクセス ポイントの LED で確認できます。電源投入シーケンスに成功すると、検出および接続プロセスが開始されます。このプロセスの間、LED は緑色、赤色、オフの順序で点滅します。アクセス ポイントがコントローラに接続したときに、クライアントが関連付けられていない場合は LED が緑色で点滅し、1 つ以上のクライアントが関連付けられている場合は緑色で点灯します。

b. LED が点灯していない場合は、おそらくアクセス ポイントに電源が供給されていません。

c. LED が 5 分以上順次点滅している場合、アクセス ポイントは第 1、第 2、および第 3 の Cisco ワイヤレス LAN コントローラを検出できていません。アクセス ポイントと Cisco ワイヤレス LAN コントローラの接続をチェックし、アクセス ポイントと Cisco ワイヤレス LAN コントローラがいずれもサブネット上にあること、または、アクセス ポイントに第 1、第 2、および第 3 の Cisco ワイヤレス LAN コントローラに戻るルートが存在することを確認します。また、アクセス ポイントが Cisco ワイヤレス LAN コントローラと同じサブネット上にない場合は、アクセス ポイントと同じサブネットに DHCP サーバが正しく設定されていることを確認します。詳細については、 “DHCP オプション 43 の設定” section を参照してください。

ステップ 3 Cisco ワイヤレス LAN コントローラがマスターにならないように再設定します。

（注） マスター Cisco ワイヤレス LAN コントローラは、作業ネットワーク以外でアクセス ポイントを設定する場合のみ使用します。

アクセス ポイントのステータス LED

アクセス ポイントのステータス LED の位置を、 図 1 に示します。

注 LED ステータスの色は、装置ごとに色の強さおよび色彩が若干異なります。これは、LED メーカーの仕様の正常な範囲内であり、障害ではありません。

アクセス ポイントのステータス LED はさまざまな状態を示します。 表 2 に詳細を示します。

イーサネット ポートの LED

イーサネット ポートごとに、リンク（緑）とアクティビティ（オレンジ）のステータスを示す 2 つの LED があります。これらは、RJ45 コネクタに内蔵されています。LED が示すステータスの説明については、次の表を参照してください。

Mode ボタンの使用

Mode ボタン（図 2 を参照）を使用して、以下の操作を行うことができます。

• AP を工場出荷時のデフォルト設定にリセットします。
• すべてのコンフィギュレーション ファイルおよび規制ドメイン構成を含め、AP の内部ストレージをクリアします。

Mode ボタンを使用するには、AP の起動サイクル中に、アクセス ポイント上の Mode ボタンを押したままにします。AP のステータス LED がオレンジに変わるまで待ちます。その間、AP コンソールには、Mode ボタンの押下時間（秒数）をカウントする秒カウンタが表示されます。実行されるアクション

• AP を工場出荷時の初期状態にリセットするには、Mode ボタンを押し、20 秒が経過する前にボタンを放します。

これにより、パスワード、WEP キー、IP アドレス、SSID を含め、構成時のすべての設定が工場出荷時の初期状態にリセットされます。ただし、規制ドメインのプロビジョニングはリセットされません。

• すべてのコンフィギュレーション ファイルと規制ドメイン構成を含め、AP の内部ストレージをクリアするには、Mode ボタンを 20 秒以上押したままにし、60 秒が経過する前にボタンを離します。

AP のステータス LED がオレンジから赤に変わり、AP のストレージ ディレクトリからすべてのファイルが削除されます。この場合、前に行われた規制ドメインのプロビジョニングも削除され、AP は -UX ドメインにリセットされます。

Mode ボタンを押したまま 60 秒以上が経過した場合は、操作の誤りと見なされて、変更は行われません。

Cisco コントローラへのアクセス ポイント参加プロセスのトラブルシューティング

注 アクセス ポイントのデータシートに指定されているように、コントローラが最新の Cisco ワイヤレス コントローラ ソフトウェア リリースを実行していることを確認します。

アクセス ポイントは、多くの理由でコントローラに接続できない場合があります。たとえば、RADIUS 認証が保留中である、コントローラで自己署名証明書が無効である、アクセス ポイントとコントローラの規制ドメインが一致しない、などの理由があります。

コントローラ ソフトウェアの利用により、CAPWAP 関連のすべてのエラーを syslog サーバに送信するようにアクセス ポイントを設定できます。すべての CAPWAP エラー メッセージは syslog サーバ自体から表示できるので、コントローラでデバッグ コマンドを有効にする必要はありません。

アクセス ポイントからの CAPWAP 接続要求を受信するまで、コントローラではアクセス ポイントの状態は維持されません。したがって、特定のアクセス ポイントからの CAPWAP 検出要求が拒否された理由を判断することは難しい場合があります。コントローラで CAPWAP デバッグ コマンドを有効にせずにこのような接続問題のトラブルシューティングを行えるよう、コントローラでは検出メッセージを送信してきたすべてのアクセス ポイントの情報を収集し、正常に接続したアクセス ポイントの情報を維持します。

コントローラは、CAPWAP discovery request を送信してきた各アクセス ポイントについて、接続関連のすべての情報を収集します。収集は、アクセス ポイントから最初に受信した discovery メッセージから始まり、コントローラからアクセス ポイントに送信された最後の設定ペイロードで終わります。

2500 シリーズ コントローラのプラットフォームおよび Cisco 28/37/38xx シリーズ サービス統合型ルータ内のコントローラ ネットワーク モジュールによりサポートされたアクセス ポイントの最大 3 倍のアクセス ポイントの接続関連情報を表示できます。

注 アクセス ポイントの最大数は、Cisco WiSM2 の場合使用されているコントローラ ソフトウェア リリースによって異なります。

コントローラが最大数のアクセス ポイントの接続関連情報を維持している場合、それ以上のアクセス ポイントの情報は収集されません。

デフォルトでは、次の条件のいずれかと一致している場合、1 つのアクセス ポイントからすべての syslog メッセージが IP アドレス 255.255.255.255 に送信されます。

• ソフトウェア リリース 8.0.x.x 以降を実行しているアクセス ポイントが新たに設置されている。
• ソフトウェア リリース 8.0.x.x 以降を実行している既存のアクセス ポイントが設定クリア後にリセットされている。

以上のいずれかの条件と一致しているのにアクセス ポイントがコントローラに接続しない場合には、DHCP サーバを設定し、サーバ上のオプション 7 を使用して syslog サーバの IP アドレスをアクセス ポイントに戻すこともできます。それにより、アクセス ポイントではすべての syslog メッセージがこの IP アドレスへ送信されるようになります。

アクセス ポイントが最初にコントローラに接続される際に、コントローラはグローバルな syslog サーバの IP アドレス（デフォルトは 255.255.255.255）をアクセス ポイントに送信します。その後、IP アドレスが次のいずれかのシナリオで上書きされるまで、アクセス ポイントはすべての syslog メッセージをこの IP アドレスに送信します。

• アクセス ポイントは同じコントローラに接続されたままで、コントローラ上のグローバル syslog サーバの IP アドレスの設定が config ap syslog host global syslog_server_IP_address コマンドを使用して変更された。この場合、コントローラは新しいグローバル syslog サーバの IP アドレスをアクセス ポイントに送信します。
• アクセス ポイントは同じコントローラに接続されたままで、特定の syslog サーバの IP アドレスが config ap syslog host specific Cisco_AP syslog_server_IP_address コマンドを使用してコントローラ上のアクセス ポイントに対して設定された。この場合、コントローラは新しい特定の syslog サーバの IP アドレスをアクセス ポイントへ送信します。
• アクセス ポイントはコントローラから接続を切断されており、別のコントローラに接続されている。この場合、新しいコントローラはそのグローバル syslog サーバの IP アドレスをアクセス ポイントに送信します。
• 新しい syslog サーバの IP アドレスが既存の syslog サーバの IP アドレスを上書きするたびに、古いアドレスは固定記憶域から消去され、新しいアドレスがそこに保存される。アクセス ポイントはその syslog サーバの IP アドレスに接続できれば、すべての syslog メッセージを新しい IP アドレスに送信するようになります。

アクセス ポイントの syslog サーバを設定して、アクセス ポイントの接続情報をコントローラの CLI 以外では表示しないようにできます。

コントローラベースの導入に関する重要な情報

1832 シリーズ アクセス ポイントを使用する場合は、次のガイドラインに留意してください。

• アクセス ポイントは Cisco Wireless LAN Controller とのみ通信できます。
• アクセス ポイントは、Wireless Domain Services（WDS; 無線ドメイン サービス）をサポートしていないので、WDS デバイスとは通信できません。ただし、アクセス ポイントがコントローラに接続すると、コントローラが WDS に相当する機能を果たします。
• CAPWAP はレイヤ 2 をサポートしていません。アクセス ポイントでは、レイヤ 3、DHCP、DNS、または IP サブネットのブロードキャストを使用して IP アドレスを取得し、コントローラを検出する必要があります。
• アクセス ポイントのコンソール ポートは、モニタリングおよびデバッグ用に有効になっています。アクセス ポイントがコントローラに接続すると、すべてのコンフィギュレーション コマンドが無効になります。

DHCP オプション 43 の設定

DHCP オプション 43 を使用すると、コントローラの IP アドレスのリストがアクセス ポイントに提供されるため、アクセス ポイントがコントローラを検出し、コントローラに接続できるようになります。

以下に、Windows 2003 エンタープライズ DHCP サーバを Cisco Aironet Lightweight アクセス ポイントと共に使用できるようにするための DHCP オプション 43 の設定例を示します。その他の DHCP サーバの実装に関する DHCP オプション 43 の設定については、製品マニュアルを参照してください。オプション 43 では、コントローラ管理インターフェイスの IP アドレスを使用する必要があります。

注 DHCP オプション 43 では、1 つの DHCP プールを 1 種類のアクセス ポイントだけに割り当てることができます。アクセス ポイントの種類別に、異なる DHCP プールを設定する必要があります。

1830 シリーズ アクセス ポイントでは、DHCP オプション 43 に Type-Length-Value（TLV）形式を使用します。DHCP サーバは、アクセス ポイントの DHCP ベンダー クラス ID（VCI）文字列に基づいてオプションを返すようにプログラムする必要があります（DHCP オプション 43）。1830 シリーズ アクセス ポイントの VCI 文字列は、次のとおりです。

Cisco AP c1830

TLV ブロックの形式は、次のとおりです。

• 型：0xf1（10 進数では 241）
• 長さ：コントローラの IP アドレス数 * 4
• 値：WLC 管理インターフェイスのリスト

組み込みの Cisco IOS DHCP サーバに DHCP オプション 43 を設定する手順は、次のとおりです。

ステップ 1 Cisco IOS の CLI でコンフィギュレーション モードに切り替えます。

ステップ 2 デフォルトのルータやネーム サーバなどの必要なパラメータを指定して、DHCP プールを作成します。DHCP スコープの例を次に示します。

ステップ 3 次の構文に従って、オプション 43 の行を追加します。

hex string には、次の TLV 値を組み合わせて指定します。

型 + 長さ + 値

型は、常に f1（16 進数）です。長さは、コントローラの管理 IP アドレスの数に 4 を掛けた値です（16 進数）。値には、コントローラの IP アドレスを順番に指定します（16 進数）。

たとえば、管理インターフェイスの IP アドレス 10.126.126.2 および 10.127.127.2 を持ったコントローラが 2 つあるとします。型は、f1（16 進数）です。長さは、2 * 4 = 8 = 08（16 進数）です。IP アドレスは、0a7e7e02 および 0a7f7f02 に変換されます。文字列を組み合わせて、f1080a7e7e020a7f7f02 と指定します。DHCP スコープに追加される Cisco IOS のコマンドは、option 43 hex f1080a7e7e020a7f7f02 となります。

製造業者による連邦通信委員会への適合宣言

製造業者：

Cisco Systems, Inc.
170 West Tasman Drive
San Jose, CA 95134-1706
USA

このデバイスは、Part 15 の規定に適合しており、動作は次の 2 つの条件を前提としています。

1. このデバイスによって、有害な干渉が発生することはない。

2. このデバイスは、予想外の動作を引き起こす可能性のある干渉も含め、すべての干渉を受け入れなければならない。

この機器は、FCC 規定の Part 15 に基づくクラス B デジタル デバイスの制限に準拠していることがテストによって確認済みです。制限は、住宅地で機器を使用した場合に有害な干渉が起きないようにするための、一定の保護を目的としたものです。この機器は無線周波エネルギーを生成、使用、および放射するため、指示に従わずに取り付けたり使用したりした場合は、有害な干渉を発生させるおそれがあります。ただし、説明書に従った場合にも、干渉が起きないことを保証するものではありません。この機器によってラジオやテレビの受信に干渉が発生する場合は（機器の電源をオン/オフすることで確認できます）、次のいずれかの方法で干渉をなくすようにしてください。

• 受信アンテナの向きを変えるか、場所を移動します。
• 機器と受信装置の距離を広げる。
• 受信装置が接続されている回路とは別の回路のコンセントに機器を接続する。
• 販売店またはラジオやテレビの専門技術者に問い合わせる。

注意 FCC 規定 Part 15 に準拠した無線デバイスは、一体型アンテナを使用した場合、当該周波数で動作する他のデバイスと干渉のない状態で動作します。シスコによる明確な許可なしに製品への変更を行った場合、ユーザはこのデバイスの使用を禁止されることがあります。

VCCI Statement for Japan

Warning	This is a Class B product based on the standard of the Voluntary Control Council for Interference from Information Technology Equipment (VCCI). If this is used near a radio or television receiver in a domestic environment, it may cause radio interference. Install and use the equipment according to the instruction manual.

Cisco Aironet アクセス ポイントの使用に関するガイドライン（日本の場合）

この項では、日本で Cisco Aironet アクセス ポイントを使用する際に、干渉を回避するためのガイドラインを示します。このガイドラインは、日本語と英語で提供されています。

日本語

英語

This equipment operates in the same frequency bandwidth as industrial, scientific, and medical devices such as microwave ovens and mobile object identification (RF-ID) systems (licensed premises radio stations and unlicensed specified low-power radio stations) used in factory production lines.

1. Before using this equipment, make sure that no premises radio stations or specified low-power radio stations of RF-ID are used in the vicinity.

2. If this equipment causes RF interference to a premises radio station of RF-ID, promptly change the frequency or stop using the device; contact the number below and ask for recommendations on avoiding radio interference, such as setting partitions.

3. If this equipment causes RF interference to a specified low-power radio station of RF-ID, contact the number below.

Contact Number: 03-6434-6500

ステートメント 371：電源ケーブルおよび AC アダプタ

英語

When installing the product, please use the provided or designated connection cables/power cables/AC adaptors. Using any other cables/adaptors could cause a malfunction or a fire. Electrical Appliance and Material Safety Law prohibits the use of UL-certified cables (that have the “UL” shown on the code) for any other electrical devices than products designated by CISCO. The use of cables that are certified by Electrical Appliance and Material Safety Law (that have “PSE” shown on the code) is not limited to CISCO-designated products.

Industry Canada

Canadian Compliance Statement

This device complies with Industry Canada licence-exempt RSS standard(s). Operation is subject to the following two conditions: (1) this device may not cause interference, and (2) this device must accept any interference, including interference that may cause undesired operation of the device. Le présent appareil est conforme aux CNR d'Industrie Canada applicables aux appareils radio exempts de licence. L'exploitation est autorisée aux deux conditions suivantes : (1) l'appareil ne doit pas produire de brouillage, et (2) l'utilisateur de l'appareil doit accepter tout brouillage radioélectrique subi, même si le brouillage est susceptible d'en compromettre le fonctionnement.

Under Industry Canada regulations, this radio transmitter may only operate using an antenna of a type and maximum (or lesser) gain approved for the transmitter by Industry Canada. To reduce potential radio interference to other users, the antenna type and its gain should be so chosen that the equivalent isotropically radiated power (e.i.r.p.) is not more than that necessary for successful communication. Conformément à la réglementation d'Industrie Canada, le présent émetteur radio peut fonctionner avec une antenne d'un type et d'un gain maximal (ou inférieur) approuvé pour l'émetteur par Industrie Canada. Dans le but de réduire les risques de brouillage radioélectrique à l'intention des autres utilisateurs, il faut choisir le type d'antenne et son gain de sorte que la puissance isotrope rayonnée équivalente (p.i.r.e.) ne dépasse pas l'intensité nécessaire à l'établissement d'une communication satisfaisante.

This radio transmitter has been approved by Industry Canada to operate with the antenna types listed below with the maximum permissible gain and required antenna impedance for each antenna type indicated. Antenna types not included in this list, having a gain greater than the maximum gain indicated for that type, are strictly prohibited for use with this device. Le présent émetteur radio a été approuvé par Industrie Canada pour fonctionner avec les types d'antenne énumérés ci-dessous et ayant un gain admissible maximal et l'impédance requise pour chaque type d'antenne. Les types d'antenne non inclus dans cette liste, ou dont le gain est supérieur au gain maximal indiqué, sont strictement interdits pour l'exploitation de l'émetteur.

Operation in the band 5150-5250 MHz is only for indoor use to reduce the potential for harmful interference to co-channel mobile satellite systems.
La bande 5 150-5 250 MHz est réservés uniquement pour une utilisation à l'intérieur afin de réduire les risques de brouillage préjudiciable aux systèmes de satellites mobiles utilisant les mêmes canaux.

Users are advised that high-power radars are allocated as primary users (i.e. priority users) of the bands 5250-5350 MHz and 5650-5850 MHz and that these radars could cause interference and/or damage to LE-LAN devices.
Les utilisateurs êtes avisés que les utilisateurs de radars de haute puissance sont désignés utilisateurs principaux (c.-à-d., qu'ils ont la priorité) pour les bandes 5 250-5 350 MHz et 5 650-5 850 MHz et que ces radars pourraient causer du brouillage et/ou des dommages aux dispositifs LAN-EL.

European Community, Switzerland, Norway, Iceland, and Liechtenstein

Access Point Models:

AIR-AP1832I-E-K9

AIR-AP1832I-UXK9

AIR-AP1832I-E-K9C

AIR-AP1832I-UXK9C

Declaration of Conformity with regard to the R&TTE Directive 1999/5/EC & Medical Directive 93/42/EEC

The following standards were applied:

EMC—EN 301.489-1 v1.9.2; EN 301.489-17 v2.2.1

Health & Safety—EN60950-1: 2006; EN 50385: 2002

Radio—EN 300 328 v 1.8.1; EN 301.893 v 1.7.1

The conformity assessment procedure referred to in Article 10.4 and Annex III of Directive 1999/5/EC has been followed.

This device also conforms to the EMC requirements of the Medical Devices Directive 93/42/EEC.

Note This equipment is intended to be used in all EU and EFTA countries. Outdoor use may be restricted to certain frequencies and/or may require a license for operation. For more details, contact Cisco Corporate Compliance.

The product carries the CE Mark:

RF 被曝に関する適合宣言

ここでは、RF 被曝のガイドラインへのコンプライアンスに関する情報が含まれます。

RF 被曝の概要

シスコ製品は、無線周波数の人体暴露に関する次の国内および国際規格に準拠するように設計されています。

• US 47 米国連邦規則パート 2 サブパート J
• 米国規格協会（ANSI）/ Institute of Electrical and Electronic Engineers / IEEE C 95.1（99）
• 国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）98
• 保健省（カナダ）安全規定 6。3 kHz から 300 GHz の範囲での無線周波数フィールドへの人体暴露の制限
• オーストラリアの放射線防護規格

国内および国際的なさまざまな電磁場（EMF）規格に準拠するには、シスコが承認したアンテナとアクセサリのみを使用してシステムを操作する必要があります。

このデバイスの、電波への暴露の国際的ガイドラインへの準拠

1830 シリーズのデバイスには、無線トランスミッタとレシーバが含まれます。このデバイスは、国際的なガイドラインで推奨されている電波（無線周波数電磁場）への暴露制限を超えないように設計されています。ガイドラインは独立した科学的組織（ICNIRP）によって開発されており、年齢や健康状態に関係なくすべての人の安全性を確保するために、十分な安全マージンが含まれています。

このため、システムは、エンド ユーザが直接アンテナに触れずに操作できるように設計されています。ユーザまたはオペレータの全体的な暴露を減らすように設計されている規制のガイドラインに従って、指定されているユーザからの最低距離を確保できるようにアンテナを設置できる場所にシステムを配置することを推奨します。

世界保健機関は、現在の科学情報が無線デバイスの使用に特別な注意を要求していないことを示しています。世界保健機関の推奨によると、暴露をさらに低減することに関心がある場合は、アンテナをユーザから離れた方向に向けるか、推奨された距離よりも遠い場所にアンテナを配置することによって、簡単に低減できます。

このデバイスの、電波への暴露の FCC ガイドラインへの準拠

1830 シリーズのデバイスには、無線トランスミッタとレシーバが含まれます。このデバイスは、FCC Part 1.1310 の電波（無線周波数電磁場）への暴露の制限を超えないように設計されています。ガイドラインは、IEEE ANSI C 95.1（92）に基づいており、年齢や健康状態に関係なくすべての人の安全性を確保するために、十分な安全マージンが含まれています。

このため、システムは、エンド ユーザが直接アンテナに触れずに操作できるように設計されています。ユーザまたはオペレータの全体的な暴露を減らすように設計されている規制のガイドラインに従って、指定されているユーザからの最低距離を確保できるようにアンテナを設置できる場所にシステムを配置することを推奨します。

デバイスには、無線認証プロセスの一部としてテストが実施され、該当する規制への準拠が確認されています。

米国の食品医薬品局は、現在の科学情報が無線デバイスの使用に特別な注意を要求していないことを示しています。FCC の推奨によると、暴露をさらに低減することに関心がある場合は、アンテナをユーザから離れた方向に向けるか、推奨された距離よりも遠い場所にアンテナを配置するか、トランスミッタの出力を低下させることによって、簡単に低減できます。

このデバイスの、電波への暴露に対する Industry Canada のガイドラインへの準拠

1830 シリーズのデバイスには、無線トランスミッタとレシーバが含まれます。このデバイスは、カナダの保健安全規定コード 6 の電波（無線周波数電磁場）への暴露の制限を超えないように設計されています。ガイドラインには、年齢や健康状態に関係なくすべての人の安全性を確保するために、制限に十分な安全マージンが含まれています。

このため、システムは、エンド ユーザが直接アンテナに触れずに操作できるように設計されています。ユーザまたはオペレータの全体的な暴露を減らすように設計されている規制のガイドラインに従って、指定されているユーザからの最低距離を確保できるようにアンテナを設置できる場所にシステムを配置することを推奨します。

カナダの保健省は、現在の科学情報が無線デバイスの使用に特別な注意を要求していないことを示しています。推奨によると、暴露をさらに低減することに関心がある場合は、アンテナをユーザから離れた方向に向けるか、推奨された距離よりも遠い場所にアンテナを配置するか、トランスミッタの出力を低下させることによって、簡単に低減できます。

Cet appareil est conforme aux directives internationales en matière d'exposition aux fréquences radioélectriques

Cet appareil de la gamme 1830 comprend un émetteur-récepteur radio. Il a été conçu de manière à respecter les limites en matière d'exposition aux fréquences radioélectriques (champs électromagnétiques de fréquence radio), recommandées dans le code de sécurité 6 de Santé Canada. Ces directives intègrent une marge de sécurité importante destinée à assurer la sécurité de tous, indépendamment de l'âge et de la santé.

Par conséquent, les systèmes sont conçus pour être exploités en évitant que l'utilisateur n'entre en contact avec les antennes. Il est recommandé de poser le système là où les antennes sont à une distance minimale telle que précisée par l'utilisateur conformément aux directives réglementaires qui sont conçues pour réduire l'exposition générale de l'utilisateur ou de l'opérateur.

Santé Canada affirme que la littérature scientifique actuelle n'indique pas qu'il faille prendre des précautions particulières lors de l'utilisation d'un appareil sans fil. Si vous voulez réduire votre exposition encore davantage, selon l'agence, vous pouvez facilement le faire en réorientant les antennes afin qu'elles soient dirigées à l'écart de l'utilisateur, en les plaçant à une distance d'éloignement supérieure à celle recommandée ou en réduisant la puissance de sortie de l'émetteur.

RF 被曝に関する追加情報

次のリンクからこの問題の詳細情報を参照できます。

• シスコのスペクトラム拡散方式および RF の安全性に関するホワイト ペーパーを次の URL で参照できます。 http://www.cisco.com/warp/public/cc/pd/witc/ao340ap/prodlit/rfhr_wi.htm
• FCC 情報 56：無線周波数電磁場の生物学的影響および潜在的な危険に関する質問と回答
• FCC 情報 65：無線周波数電磁場に対する人体暴露の FCC ガイドラインとのコンプライアンスの評価

次の組織から追加情報を入手できます。

• 非イオン化の放射線防護に関する世界保健機関の内部委員会の URL： www.who.int/emf
• 英国 National Radiological Protection Board の URL： www.nrpb.org.uk
• Cellular Telecommunications Association の URL： www.wow-com.com
• Mobile Manufacturers Forum の URL： www.mmfai.org

Administrative Rules for Cisco Aironet Access Points in Taiwan

This section provides administrative rules for operating Cisco Aironet access points in Taiwan. The rules for all access points are provided in both Chinese and English.

中国語

英語

Administrative Rules for Low-power Radio-Frequency Devices

Article 12

For those low-power radio-frequency devices that have already received a type-approval, companies, business units or users should not change its frequencies, increase its power or change its original features and functions.

Article 14

The operation of the low-power radio-frequency devices is subject to the conditions that no harmful interference is caused to aviation safety and authorized radio station; and if interference is caused, the user must stop operating the device immediately and can't re-operate it until the harmful interference is clear.

The authorized radio station means a radio-communication service operating in accordance with the Communication Act.

The operation of the low-power radio-frequency devices is subject to the interference caused by the operation of an authorized radio station, by another intentional or unintentional radiator, by industrial, scientific and medical (ISM) equipment, or by an incidental radiator.

中国語

英語

Low-power Radio-frequency Devices Technical Specifications

Operation of Cisco Aironet Access Points in Brazil

This section contains special information for operation of Cisco Aironet access points in Brazil.

Access Point Models:

AIR-AP1832I-Z-K9

AIR-AP1832I-UXK9

Figure 5 Brazil Regulatory Information

ポルトガル語

Este equipamento opera em caráter secundário, isto é, não tem direito a proteção contra interferência prejudicial, mesmo de estações do mesmo tipo, e não pode causar interferência a sistemas operando em caráter primário.

英語

This equipment operates on a secondary basis and consequently must accept harmful interference, including interference from stations of the same kind. This equipment may not cause harmful interference to systems operating on a primary basis.

適合宣言

本製品に関するすべての適合宣言は、次の場所で確認できます。 http://www.ciscofax.com

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