日本版 ニュースリリース

シスコ、Cisco 12000シリーズ ルータを利用したGMPLS技術の検証実験でNTTコミュニケーションズに協力


シスコ、Cisco 12000シリーズ ルータを利用したGMPLS技術の
検証実験でNTTコミュニケーションズに協力
~NTTコミュニケーションズが、次世代ネットワーク技術を利用した
オンデマンドのネットワーク設定と自動的な障害回復を実現~
June. 3, 2005
No.2005028





インターネット向けネットワーキング機器ベンダーの最大手であるシスコシステムズ株式会社(代表取締役社長:黒澤 保樹、資本金:22億2千万円、住所:東京都港区赤坂2-14-27、以下「シスコ」)は、NTTコミュニケーションズ株式会社(代表取締役社長:鈴木正誠、住所:東京都千代田区内幸町1-1-6、以下「NTT Com」)に協力し、東京・大阪間で、Cisco 12000シリーズ ルータに実装されているGeneralized Multi-Protocol Label Switching(GMPLS)技術を利用した、オンデマンドのネットワーク設定の検証実験を行ってきましたが、本日、同実験が成功理に完了したことを発表しました。

GMPLSは、MPLSのメリットをさらに拡張させたもので、光とIP(インターネット プロトコル)どちらのネットワーク領域にあるデバイスにも、シグナリングやルーティングの機能を持たせることができる新しい技術です。GMPLS制御プレーン機能は、Cisco ONS MSPP(マルチサービス プロビジョニング プラットフォーム)をはじめ、Cisco 12000シリーズ ルータのように「Cisco IOS」や「Cisco IOS XR」が搭載されたルータなど、さまざまなシスコ製品でサポートされています。GMPLSをはじめとするさまざまな革新技術は、シスコが掲げる「IP次世代ネットワーク(IP NGN)」構想を実現するための一翼を担い、サービスプロバイダーのネットワークに一大変革をもたらし、ネットワークだけでなく、事業そのものをも変化させます。

このたびの実験では、Cisco 12000ルータを含むGMPLS制御プレーンをNTT Comの商用広域SDH(同期デジタル ハイアラーキ)光ネットワーク上に配置しました。その結果、GMPLS技術によってネットワークに自律型のネットワーク制御機能が備わり、オペレータによる収容設計と個々のノードへの設定変更にかかる作業負荷を大幅に軽減できるようになりました。NTT Comは今回の検証実験の詳細を、6月8日から10日にかけて千葉県の幕張メッセで開催されます「Networld+Interop Tokyo 2005」のNTT Comブースにて紹介する予定です。

NTTコミュニケーションズ株式会社 先端IPアーキテクチャセンタ担当部長である加藤 愼一 工学博士は、「シスコの協力を得て、SDHネットワーク上におけるGMPLSの検証実験を成功裏に終えることができました。このたびの実験によって、広域SDHネットワークにGMPLS技術を導入することのメリットがあらためて実証されたほか、これまで以上に、お客様のニーズに対して迅速かつ確実に応えることが可能となるGMPLS技術を利用したサービスの商用化に必要な、運用上のノウハウを強化することができました。今後もシスコの協力を得て、IOS XRをベースとしたGMPLS機能の強化を図り、次世代IP⁄光ネットワークの実現に取り組んでいきたいと思っています」とコメントしています。

シスコシステムズ社について
シスコシステムズ株式会社は、インターネット/イントラネットの基盤となるネットワーク関連機器を提供する世界的なプロバイダ 米国Cisco Systems Inc.(NASDAQ:CSCO)の日本法人です。ルータ「Cisco」シリーズ、スイッチ「Catalyst」シリーズ等のハードウェアから、世界のデファクト・スタンダードとなっているネットワークOS「Cisco IOS」、IPテレフォニー、ワイヤレス、ストレージ、セキュリティ、ネットワークドホーム、オプティカル等アドバンスド・テクノロジー分野のソリューション・製品まで幅広くかつ多国籍に提供しております。シスコシステムズは、企業・団体・組織の生産性向上をお手伝いするために、NVO(Networked Virtual Organization)を提唱しています。シスコシステムズ株式会社の会社概要・詳細は以下のWebサイトでご参照頂けます。
<http://www.cisco.com/jp>

Cisco、Cisco SystemsおよびCisco Systemsのロゴマークは、米国およびその他の地域における、Cisco Systems Inc.及び関係会社の登録商標です。その他、記載されている製品名、社名は各社の商標または登録商標です。

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