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アドバイザリーID : Cisco-SA-20070110-CVE-2007-0198

初公開日 : 2007-01-10 17:06

バージョン 1.0 : Final

CVSSスコア : 3.3

回避策 : No Workarounds available

Cisco バグ ID :

CVE-2007-0198

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日本語による情報は、英語による原文の非公式な翻訳であり、英語原文との間で内容の齟齬がある場合には、英語原文が優先します。

概要

Cisco Unified Contact CenterおよびCisco IP Contact Center(IPCC)バージョン5.0、6.0、7.0、および7.1には、認証されていないリモートの攻撃者がサービス妨害(DoS)状態を引き起こす可能性のある脆弱性が含まれています。

この脆弱性は、予期しない接続の処理が不十分であることに起因します。認証されていないリモートの攻撃者が、該当するサーバに接続してこの脆弱性を不正利用し、JTapi Gatewayサービスの再起動をトリガーする可能性があります。

シスコは、セキュリティアドバイザリでこの脆弱性を確認し、更新されたソフトウェアをリリースしました。

この脆弱性を不正利用するには、攻撃者はJTapi Gatewayサーバがリッスンするように設定されているTCPポートに正常に接続する必要があります。正確なポート番号は設定に依存し、攻撃者に知られていない可能性があります。

ベンダーのCVSSスコアは、完全な可用性への影響を示しています。ただし、JTapi Gatewayのみが脆弱性の影響を受け、現在のコールは引き続き処理されます。これは部分的な可用性への影響に過ぎないというIntelliShieldチームの見解です。

継続的な取り組みによってサービスが利用できなくなっても、1回の攻撃で一時的にユーザへのサービスが拒否されるだけです。冗長サーバが設定されている場合、すべてのコール処理機能が動作し続けます。ただし、攻撃者は冗長システムで同じ脆弱性を不正利用して、同じ影響を与える可能性があります。

該当製品

シスコは、Cisco Bug ID CSCsh15483（登録ユーザ）に関するセキュリティレスポンスを次のリンクでリリースしました。Cisco SA-20070110-jtapi

脆弱性のある製品

Cisco Unified Contact CenterおよびCisco IP Contact Center(IPCC)バージョン5.0、6.0、7.0、または7.1には脆弱性が存在します。

脆弱性を含んでいないことが確認された製品

他のシスコ製品においてこのアドバイザリの影響を受けるものは、現在確認されていません。

回避策

利用可能なソフトウェアアップデートを適用することを推奨します。

IPベースのACLを使用して、影響を受けるシステムへのネットワークアクセスを制限することを推奨します。

強力なファイアウォールポリシーの一部として、外部ネットワークアクセスを該当システムに制限することをお勧めします。

修正済みソフトウェア

有効な契約を結んでいるシスコのお客様は、CiscoのSoftware Centerからアップデートを入手できます。契約を結んでいないシスコのお客様は、Cisco Technical Assistance Center(TAC)に1-800-553-2447または1-408-526-7209で連絡するか、tac@cisco.comに電子メールでアップグレードを入手できます。

不正利用事例と公式発表

Cisco Product Security Incident Response Team（PSIRT）は、本アドバイザリに記載されている脆弱性の不正利用事例やその公表を確認していません。

URL

https://sec.cloudapps.cisco.com/security/center/content/CiscoSecurityAdvisory/Cisco-SA-20070110-CVE-2007-0198

改訂履歴

バージョン

説明

セクション

ステータス

日付

1.0

初版リリース

適用外

Final

2007年1月10日

利用規約

本アドバイザリは無保証のものとしてご提供しており、いかなる種類の保証も示唆するものではありません。 本アドバイザリの情報およびリンクの使用に関する責任の一切はそれらの使用者にあるものとします。 また、シスコは本ドキュメントの内容を予告なしに変更したり、更新したりする権利を有します。

本アドバイザリの記述内容に関して情報配信の URL を省略し、単独の転載や意訳を施した場合、当社が管理した情報とは見なされません。そうした情報は、事実誤認を引き起こしたり、重要な情報が欠落していたりする可能性があります。 このドキュメントの情報は、シスコ製品のエンドユーザを対象としています。