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ますます広がる、ホテルでの公共 Cisco TelePresence 会議室利用

  * 当資料は、米国で発表されたニュースリリースの抄訳です。

2010 年 1 月 26 日、ジェイムズ・マーティン

ホテルは、人々が一堂に会する場所を提供するビジネスであり、単に眠る場所を提供するだけのものではありません。この原点に立ち、ビジネス クラスのアメニティとして Public Cisco TelePresenceによる仮想会議を行える会議室を設置するホテルが世界中で増加しています。

「Cisco TelePresence コラボレーション テクノロジーに加えて、ホテルの行き届いたサービスを提供できるため、ホテルでのバーチャル会議はすばらしいエクスペリエンスとなっています」と語るのは、世界的な設計・エンジニアリング企業、Arup 社のアメリカ担当最高技術責任者、ニール・クローバー氏です。Arup 社は昨年、ホテルやその他の場所に設置された Tata Communications 社の公共用 Cisco TelePresence 会議室を利用して 10 〜 15 回の会議を開き、今後も会議を予定しています。

2008 年 7 月、Tata Communications 社は、ムンバイのタージ マハル パレス & タワーとバンガロールのタージ ウェスト エンドに、初の公共用 Cisco TelePresence 会議室の提供を開始しました。また、2008 年 10月 には、タージ ボストンと、ロンドンの 51 バッキンガム ゲート(タージ ホテル グループ所有)が公共用 Cisco TelePresence 会議室の開設に続きました。

公共用 Cisco TelePresence 会議室を利用できるホテルの数は、2010 年には飛躍的に増加することが予想されています。Starwood Hotels & Resorts Worldwide, Inc., は、提携する Tata Communications 社を通し、ニューヨーク、シカゴ、シドニー、トロント、ロサンゼルスに所有するホテルに Cisco TelePresence 会議室を設置中であり、その後、ブリュッセル、パリ、香港、その他の都市に所有するホテルにも設置を予定しています。

Marriott International は 2010 年以降、世界の 25 のホテルで Cisco TelePresence 会議室を提供することを計画しています。この計画には、ニューヨーク、サンフランシスコ、ワシントン、香港、上海、フランクフルト、ロンドンにあるホテルが含まれています (Cisco TelePresence が現在利用可能、または将来利用可能となるホテルの場所の詳細については、コラボレーション ブログの記事、「Cisco TelePresence - ホテルに必須の最新設備」をご覧ください)。

「Cisco TelePresence コラボレーション テクノロジーに加えて、ホテルの行き届いたサービスを提供できるため、ホテルでのバーチャル会議開催はすばらしいエクスペリエンスとなっています」

— Arup 社アメリカ担当最高技術責任者、ニール・クローバー氏

ホテル業界に加えて、American Express Business Travel 社や Carlson Wagonlit Travel 社などの旅行サービス企業も、ホテルなどにある公共用 Cisco TelePresence 会議室を探して予約するサービスを提供し、お客様の便宜を図っています。

1 日でアメリカ、アジア、ヨーロッパを巡る

公共用、社内用にかかわらず、Cisco TelePresence 会議室では、会議出席者は 1 台の丸い会議用テーブルの周りに座っているように見えます。それは、出席者が地理的に遠く離れた複数の場所から参加していても変わりません。超高精細度ビデオ カメラとディスプレイにより出席者は実物大で表示され、高品質のオーディオにより肉声と変わらないような声が伝わるため、まるで本当に同じ部屋にいるかのようです。

公共用 Cisco TelePresence 会議室のレンタル料は 1 部屋 1 時間あたり 299 ドルからで、あらゆる規模の企業や組織にとって、退屈で時間のかかる出張に代わる手頃な代替案となっています。実際、TelePresence テクノロジーに興味を持つ最初のきっかけは出張を少なくしたいという思いであることが多い、と IDC の企業通信インフラストラクチャ サービス担当ディレクタ、アブナー・ジャーマナウ氏は述べています。

しかし出張費の削減は、出張しないことによる時間の節約や生産性の向上という観点からは、しばしば企業が実感する二次的な利点です、と同氏は言います。たとえば、テレプレゼンスを利用すると、1 人の人物がアメリカ、アジア、ヨーロッパで行われる会議すべてに 1 日で仮想的に参加できます。その結果、企業は「市場投入までの期間を短縮し、顧客満足度を向上させ、その他のビジネス上の利益も得られます」というのが、彼の意見です。

このような成果によって世界中でのテレプレゼンス システムのセールスが促進され、2008 年から 2009 年にかけて 90 パーセント増となった、と IDC では分析しています。

現在、ホテルその他にあるパブリック システムとプライベート システムを合わせると、3,500 を超える Cisco TelePresence システムが世界中の 500 以上の企業によって導入されている、と Cisco TelePresence エクスチェンジ ビジネス ユニット担当バイス プレジデント兼ゼネラル マネージャ、マーク・ウィーディックは述べています。

ほんのわずかの移動で、地球の裏側とつながる

シドニーのオペラハウスの構造設計を始めとする、数々の有名プロジェクトで知られる Arup 社は、世界中に 80 以上のオフィスを有しているため、公共用 Cisco TelePresence 会議室のレンタルに関して必要な条件はほぼすべて整っていた、とクローバー氏は語っています。

過去には、企業戦略会議があると、Arup の社幹部役員は、しばしば「地球の反対側へ行くだけのために」20 時間も費やさねばならなかった、とクローバー氏は話します。これは、幹部役員の貴重な時間を無駄にするだけでなく、彼らの心身に負担をかけることでもあり、また、会社にとっては高額の費用を負担することでもありました。そのため、2009 年 2 月から、Arup 社は公共用 Cisco TelePresence 会議室の利用を始めました。

2009 年 8 月に、Arup 社は公共用 Cisco TelePresence 会議室を通してグローバル戦略会議を開きました。12 人の幹部役員がアメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋地域から出席し、Arup 社の 財務データ、研究開発、グローバル マーケティングの取り組みについて話し合いました。

この会議において、Arup 社はタージ ボストンとロンドンの 51 バッキンガム ゲートの 2 カ所のホテルに設置された Cisco TelePresence 会議室と、マニラの Philippine Long Distance Telephone Company 社の公共用 Cisco TelePresence 設備をレンタルしました。

Arup 社のオフィスの中にはビデオ会議設備を備えているものもありますが、そのシステムでは Cisco TelePresence と同等の品質やインパクトは提供できない、とクローバー氏は述べています。

同氏はさらに、世界規模でのバーチャル会議を行うには社内のビデオ会議設備を使うよりもホテルの Cisco TelePresence 会議室をレンタルしたほうがはるかに有効だとも述べています。

たとえば、8 月に行われた 6 時間のトップ会議は、ボストンでは午前 5 時に、ロンドンでは午前 10 時に、マニラでは午後 6 時に始まりました。会議の途中で、全員が同じ時に食事休憩を取りました。ホテルで会議を開催したことで、出席者全員に食事を提供することが容易になりました。「時間を問わず食事を提供することは、ホテルにとっては簡単なことです」とクローバー氏は述べています。

出席者のほとんどは勤務している地域内で移動するだけですみ、タイムゾーンをまたぐような長距離の出張は不要でした。そして、会議の時間が来れば、ほとんどの出席者は、ホテルのエレベータで Cisco TelePresence 会議室のある階に移動しさえすればよかったのです。おかげで会議にかかわるストレスが減り、会議を確実に時間通りに始めることができ、その上、参加者は議論により集中することができました。また、ホテルに宿泊していたため、幹部役員たちが会議の前後に非公式に話し合うことも容易でした。

「参加者たちがテレプレゼンスを実際に使用したのは、これが初めてでした。数分後には、彼らは自分たちが物理的には同じ部屋にいないのだということをすっかり忘れていました。会議を成功させる上で、これが決定的な違いをもたらしました」とも、彼は述べています。

会議に要する時間を全体で 50 パーセント削減

クローバー氏によると、Arup 社は公共用 Cisco TelePresence 会議室を利用することで、以下のようなさまざまな利点を得ています。

* 公共用 Cisco TelePresence 会議室を利用し始めてから、Arup 社は出張旅費を 45 パーセント削減できました。

* 会議時間と会議場までの往復時間を合わせた、会議に要する合計時間は半分になりました。

* 出張のために使用した航空機、自動車、列車のマイル数は 80 パーセント減少し、二酸化炭素排出量の削減に役立っています。

何よりも、公共用 Cisco TelePresence 会議室を利用することで Arup 社が得ている最大の利点は、グローバルなコラボレーションを容易に行うことができる、ということです。Arup 社はこれまで公共用 Cisco TelePresence 会議室を国際会議に限って利用してきましたが、将来は、パートナー企業やお客様との会議にもこのサービスを利用する計画を立てている、とクローバー氏は述べています。

公共用と社内用のテレプレゼンス会議室をつなぐカギは相互運用性る

社外の人々との会議をテレプレゼンスで行おうとしている企業は、Arup 社だけではありません。

実際、社内にテレプレゼンスシステムを持っている企業がテレプレゼンス設備を持たないパートナーやサプライヤや顧客とコラボレーションを行うためにホテル等の公共用テレプレゼンス会議室をレンタルするケースが増えている、とジャーマナウ氏は言います。企業はまた、自前のテレプレゼンスやその他のビデオ システムを備えるには小さすぎる支店に勤務している社員との会議にも公共用テレプレゼンス会議室を利用することに関心を持っている、とも彼は述べています。

「今後 2 年間で、2 社以上のサービス プロバイダーにより提供され、2 社以上の企業との間で行うテレプレゼンス会議がさらに増加すると予想しています。企業間でセキュアなテレプレゼンス会議を容易に行える機能を備えていることを考えると、このシステムは非常に多くの方法で活用できるため、テレプレゼンス システムに対する企業の投資は非常に価値があります」とジャーマナウ氏は述べています。

多拠点間の通話と通信業者間の接続をサポートすることで、Cisco TelePresence を通じた企業間のバーチャル コラボレーションが可能になります、とウィーディックは述べています。通信業者をまたいだ接続によって、Cisco TelePresence のユーザは、高いセキュリティ レベルで確実に、相互にネットワークに参加することができます。

たとえば、シスコのパートナーで世界有数の通信プロバイダーである Tata Communications 社は、完全管理型の Cisco TelePresence サービスをタージ ホテルおよびスターウッド ホテル等の利用者に提供しています。ここで提供されているサービスには、会議のスケジューリング、管理、サポートなどがあります。

同様に、シスコのパートナー、AT&T's 社の完全管理型 AT&T Telepresence Solution は、Cisco TelePresence のエクスペリエンスをマリオット インターナショナル等の利用者に提供しています。

企業間の Cisco TelePresence サービスを利用すると、社内の Cisco TelePresence 会議室と、Tata Communciations 社が管理し、タージ ホテルまたはスターウッド ホテルに設置されている、あるいは AT&T 社が管理し、マリオット ホテルに設置されている公共用の Cisco TelePresence 会議室を接続することが可能になります。

また、Cisco TelePresence に組み込まれている相互運用性により、Cisco TelePresence 会議室を、他の会議システム ベンダーの提供する標準画質および高画質のビデオ会議システムに接続することもできます、ウィーディックは述べています。

「お客様は第一に相互運用性についてお尋ねになります。これは、私たちの包括的アプローチのカギとなる要素です。私たちは、このエクスペリエンスを可能な限り強力で、臨場感あふれるものとするため、相互運用性の開発に取り組んできました」とウィーディックは話します。

サービス プロバイダーや会議システム ベンダーとの間の相互運用性は、Arup 社のような企業が将来、スムーズにコラボレーションを成功させるためのカギとなるでしょう。

「2008 年の北京オリンピックのように、私たちのプロジェクトの多くは一度限りのものです。そして、これらのプロジェクトには、社内外の多数の人々と、すべての段階においてコラボレーションを実現させることが不可欠です。コラボレーションを実現させるために、私たちは世界を飛び回ることもできたでしょう。そして、ある程度までは、今もそうしています。しかし、公共用 Cisco TelePresence 会議室をレンタルするほうがずっと簡単にコラボレーションを実現できます」とクローバー氏は述べています。

ジェイムズ・ マーティン:サンフランシスコ在住のライター

シスコシステムズ合同会社について

シスコシステムズ合同会社は、米国シスコ(NASDAQ:CSCO)の日本法人です。シスコは、ビジネスの基盤となるインテリジェントなネットワーキングソリューションから、音声、映像、データ、ストレージ、セキュリティ、エンターテイメントをはじめとする新しい分野、そして、人々の仕事や生活、娯楽、学習のあり方を一変させることのできるネットワーク プラットフォームの提案を目指しています。 シスコの会社概要・詳細は以下のWebサイトでご参照頂けます。
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