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イラスト：マイケル・S・ウェルツ

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コラボレーションの第一歩

コラボレーションの問題（シリーズ第 1 回）

組織におけるコラボレーションの普及 (シリーズ第 3 回)

シスコ、コラボレーションを促進する新世代のリーダーを育成（シリーズ第 4 回）

組織におけるコラボレーションの 3 つのフェーズ

関連情報

シスコ コラボレーション フレームワーク（ホワイトペーパー）[英語]

2009 年11 月 16 日、チャールズ・ウォルトナー

コラボレーションについて考える場合、これまではテクノロジーのみが注目されてきましたが、組織全体でコラボレーションを向上させるには、シスコが「人」および「プロセス」と呼ぶものに焦点を当てる必要がある、というのが専門家の間で一致した意見です。

シスコ コラボレーション フレームワークの「人」要素は、コラボレーションの「企業文化的」側面と説明されることもありますが、従業員の態度やコラボレーション行動に影響を与える手法に注目するものです。これには、従業員が自分たちの仕事にとって何を重要であると思っているか、そして適切な行動とはどのようなものだと考えているかが含まれます。組織が「人」要素に影響を与える手法には、リーダーシップへの期待、経営慣行、業績評価、インセンティブ、ロール モデル、雇用方針などがあります。

このコラボレーション フレームワークによれば、新たな行動を期待する場合、その行動は明確に定義され、詳しく説明され、企業文化に組み込まれる必要があります。新たなコラボレーション行動を作り出すには、リーダーシップと管理システムが、新しいコラボレーションの取り組みと合致するようにしなければなりません。

企業文化の変革はプロセスの変革と一体となるものです。コラボレーション プロセスは組織的な支援構造であり、これは従業員がコラボレーションを実行するために必要となるものです。プロセスとは、本質的には従業員がどのように業務を遂行するかということであり、それにはガバナンス、意思決定、スキル育成、財源、事業の実行計画などの事項が含まれ、特に検討・改善のサイクルが重視されます。

コラボレーションを評価する

組織が団結して機能するために最も重要なのは、評価システムを変えることだと、シスコの事業、プロセス、およびシステム担当エグゼクティブ バイス プレジデントのランディ・ポンドは述べています。企業に関して言えば、それは給与と昇進を意味しています。

これは単純な問題ではないため、コラボレーションの取り組みは数量的に評価される必要があります。「測定されないものには、人は注意を払いません」とポンドは述べています。

さまざまなプロセスを調整してコラボレーションを最適にサポートするために、組織は人材配置、優先順位の確立、サポート サービス、エグゼクティブ育成、データ共有プラクティス、アカウンタビリティ システムなどを網羅するビジネス モデルおよび管理モデルを構築する必要があります。正しい行動が報われ、認められるように管理モデルを変革する必要があるのです。このような取り組みはアメとムチを等分に組み合わせたものになる、とポンドは話しています。

このようなコラボレーション行動を促進するには、企業がどのように事業を行うかについて詳細に検討する必要がある、とシスコのコーポレート ポジショニング担当バイス プレジデント、ロン・リッチは付け加えています。

C-Change（シスコの協議会、取締役会、チームが協力する手法のモデル）の推進をリードしてきたリッチは、企業がそのコラボレーション行動のすべての面について、徹底的に調査することの重要性に早くから気付いていました。

C-Change 推進の取り組みを進める中で、リッチはあるミーティングに集まったシスコの重役たちに「戦略」の定義をたずねました。すると、MBA（経営学修士）である彼らの誰もが、それぞれ異なった定義を答えたのです。そのような経験から、リッチは全員が共有するボキャブラリーを確立することを C-Change プログラムの第一歩に据えました。

「もしコラボレーションを効率的に実行したいなら、組織内の全員が共通して認識している用語を使わなければなりません」と、リッチは述べています。

コラボレーションのためのテクノロジーを配備する

「コラボレーションにおける最も重要な面は人とプロセスではありますが、新しいコラボレーション テクノロジーを社内全体に完全に組み込む労力を過小評価すべきではありません」と、シスコのコラボレーション フレームワーク構築を支援した経営コンサルタント、フランソワ・ジョアネット氏は述べています。

またジョアネット氏は、1 つのチームが Web ベースの作業空間を使用するのは比較的容易だが、そのこととコラボレーション ツールを企業の既存のアプリケーションに組み込むことはまったく別の話である、とも述べています。さらに、大規模な組織においては、ビデオ会議などのコラボレーション テクノロジーが組織のどこからでも使用でき、チーム メンバーの全員が平等に参加し、そのテクノロジーの恩恵を受けられるようにする必要があります。

「仮想エキスパート」モジュールや「仮想チーム」モジュールなど、反復可能で広範囲のビジネス シナリオに適用できるモデルがあれば、企業はコラボレーション ツールの開発を効率的に行うことができます。このようなモデルは、ビジネスの状況や運用機能ではなく、対話のタイプに重点を置いたものとなります。シスコは、全コラボレーション プロセスの 80% までは反復可能なツールで対応できると考えています。

また組織は、たとえば仮想作業空間やビデオ シェアリング、Wiki、ブログ、フォーラムを 1 つのイントラネット ポータルにまとめるというふうに、さまざまなツール パッケージを単一のコラボレーション環境に統合する方法を考える必要もあります。重要なのは、これらのツールは標準化されていながらも、各人のニーズに合わせた最適なサポートを提供できるようなカスタマイズ機能を持っていなければならない、という点です。

しかし、テクノロジー、人、プロセスに関わらず、組織でのコラボレーションの根底には「妥協を許さない」という考え方が重要です。企業文化、実務、テクノロジーなどが理由で、コラボレーションが組織の一部（または組織内の 1 チーム）だけで行われている場合、コラボレーションはそのスタート段階ですでに弱体化しており、そこから得られる最終的な利益は、コラボレーションの持つ可能性を下回ることになります。

「コラボレーションを実行するには、全面的な関与が必要です。チームの半分しか適切なコラボレーションを行っていないなら、それは真のコラボレーションではありません」と、リッチは語っています。

そして、組織がコラボレーションを進めるには、3 つの面すべてを常に前進させていくことが必要である、とポンドは言います。

最も重要なのは、このように多くの面を持つコラボレーションの取り組みは、組織のリーダーによって推進される必要がある、ということです。重要な取り組みを示し、組織内の他の人々すべてがとるべき行動の規範となるのは、経営陣の役割です。

「これは、絶対にトップダウンでスタートするべきことです」とポンドは述べています。

シリーズ第 1 回「コラボレーションの問題」もご参照ください。

チャールズ・ウォルトナー：カリフォルニア州ピードモント在住のフリー ライター

シスコシステムズ合同会社について

シスコシステムズ合同会社は、米国シスコ（NASDAQ:CSCO）の日本法人です。シスコは、ビジネスの基盤となるインテリジェントなネットワーキングソリューションから、音声、映像、データ、ストレージ、セキュリティ、エンターテイメントをはじめとする新しい分野、そして、人々の仕事や生活、娯楽、学習のあり方を一変させることのできるネットワーク プラットフォームの提案を目指しています。 シスコの会社概要・詳細は以下のWebサイトでご参照頂けます。
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